海城中学高等学校後援会ホームページへようこそ

１．後援会の独自活動について

　後援会の会則第２条には、「本会は、学校教育の理念を広く共有し、学校と協力して、教育の充実と学校の発展を図るための援助を目的とする。」という記述がありますが、これを具現化に繋げていくための費目が「後援会事業費」です。主な原資として卒業生保護者の皆様からの永年会費を充てる予定ですが、これは以下のような考え方に基づくものです。

　後援会の役員にも何名かの卒業生保護者がいますが、役員会で議論した結果、『永年会費を単に後援会で積み立てたり、あるいは通信費のみに支出するよりも、後援会として目的を持って積極的に活用し、その成果をホームページを活用して継続的に広報する方が特別会員（永年会員）の納得性が高まるとともに、結果として会則第２条の目的達成に繋がる。』との結論に達しました。当初は、永年会費を部分的に充てることでのスタートを予定しています。

　例えば海城では近年PA（Project Adventure）研修の手法が中学生を対象に導入されています。これは、グループで課題を解決しながら、人間関係を構築する能力を学ぶことを目的とした新しい教育活動の一例です。最近の社会事情の変化に合わせて必要となった教育活動とのことですが、これも私学だからこそいち早く導入が可能となっているのであり、当然、何らかの予算措置が必要となります。

　後援会では、このような、海城ならではの独自の教育活動や学校の教育環境・教育水準のステップアップに繋がるような提案を対象として年度毎に後援会事業費を計上し、審査を経たテーマに対して積極的な援助を考えています。また、海城の特徴としてクラブ活動が盛んなことが挙げられます。これまでも学校活動補助費による支援を行ってきましたが、後援会は、新しい紳士たちを健全に育成するには文武両道こそが理想であると考え、後援会の活動目的（海城の教育理念を広く共有する）を念頭に置いた上でのクラブ活動などへの効果的な援助も考えています。

　教育現場やクラブ活動での成果に関してはホームページで広報するとともにデータベースに蓄積し、永年会員の皆様にはもちろん、生徒たちにも卒業後の母校の発展を目に見える形でお知らせできるよう考えています。このような活動の積み重ねこそが、「学校教育の理念を広く共有し、学校と協力して、教育の充実と学校の発展を図る」という、後援会の目的達成に繋がるものと確信します。

　上記のような教育活動援助では、当該年度予算では不足なケースも考えられるため、このような場合にも対応できる原資の確保が必要となります。しかしながら、毎年の永年会費は前年度の卒業生の人数分が最大値となるため、先ずはホームページを活用することで通信費などの経費部分を抑制し、年度ごとの剰余金を積み立てることで大きなプロジェクトへの準備をします。具体的には、特別会員の皆様へのお知らせ方法の工夫で対処したいと思いますのでご理解のほどよろしくお願いいたします。詳しくは下記の第３項をご参照ください。

２．海城の歴史講演会

　後援会のもう一つの独自活動として、平成18年度PTAで実施した海城の歴史講演会の継続を計画しています。海城は、前身である海軍予備校が1891年に設立されて以来、116年もの歴史を有する学校です。新入生が海城での生活をスタートするのに合わせて、保護者の皆様が学校の歴史を知ることで、海城関係者となったことに確固たる誇りをお持ちいただけるよう、そして、充実した学校生活が確かなものとなることを目的とした講演会です。主に、中学一年生保護者の皆様を対象とします。実施の際には、日程等をこのホームページ上でお知らせしますので是非ご参加ください。

３．特別会員（永年会員）の皆様へのお知らせ方法について

　会の趣旨に賛同され、特別会員となられた皆様には、後援会として最大の謝意を表すとともに、永年会費による後援会活動に間接的に参加していただくことになります。このような活動によって、海城学園での援助の輪を広げるのが後援会の役割のひとつと考えています。このためには、会員の皆様とのコミュニケーションが大変重要でり、毎年の決算や事業報告などを何らかの方法で皆様にお伝えするのは、後援会としての当然の責務です。

　一方で、上記で述べたような後援会の独自活動を効果的に推進し、皆様のご期待に沿うためには、永年会費を経費として費やすのではなく、効果的に海城での教育活動の援助に使うべきであると考えます。幸いなことに、今の時代はホームページや電子メールなどを活用することで、低コストで効果的なコミュニケーションや情報共有を実現することが可能となっています。

　このような考え方により、特別会員の皆様への通信は加入初年度および必要な場合に郵送とし、一般的にはホームページ・電子メール等での通信とさせていただきたいと思いますので、何卒ご理解いただけるようお願いいたします。（なお、在校生保護者の皆様には、原則としてPTAと同様のプリントなどの手段でお知らせします。）このような方法とさせていただくことにより、具体的に下記のような効果が期待できます。

　下図は、現在の後援会の収支状況および郵送による通信経費が将来も変動ないと仮定した場合、全ての特別会員の皆様に毎年一度の郵便物をお送りした場合のものです。たとえば、初年度の通信費は永年会費収入の2%程度に過ぎませんが、10年後は13%（特別会員最大4000名）、30年後は35%（特別会員最大12000名）を超えるまでに膨らみます。さらに、事務経費も相当膨らむことが予想されます。一方で、先の説明したホームページ・電子メール等による通信を原則とした場合には、通信費が年とともにどんどん膨らむことはないため、後援会独自活動を継続するのに必要な健全な財政状態を維持することが可能になります。特別会員の皆様のご理解よろしくお願いいたします。


（注）上記の予測は、通信に関する間接費を50000円、1名あたり通信費を100円、毎年400名が永年会員として入会し、物価変動等がないと仮定して年度毎の支出の構成比をシミュレーションしたものです。